ブレイン札幌

札幌近郊で太陽光発電や地中熱暖房、全室遠赤外線床暖房を備えた自然エネルギーを活用した家づくり・注文住宅を手がける『株式会社ブレイン』です。

高品質な家づくり

札幌の住宅設計事務所、株式会社ブレインがお約束する高品質な家づくり。当社は自然エネルギーを有効活用した冷暖房費削減注文住宅の設計を基本とし、ZEH・Nerly ZEHを2020年度まで100%を目標としています。

高断熱外皮・高効率省エネ設備・創エネ設備により基準一次消費エネルギーから100%削減目標

  • 高断熱外皮
  • 高効率省エネ設備
  • 創エネ設備
製品名 太陽光発電太陽光発電
(3kW標準仕様)
地中熱地中熱
(冷暖房)
空気熱空気熱
(冷暖房)
ガス・灯油ガス・灯油
(暖房)
Veritasヴェリタス 冬・本当に温かい全室遠赤外線床暖房+夏・涼風で体に優しい注文住宅 太陽光発電 地中熱 空気熱 ガス・灯油
GAIAガイア 足元の地球から熱を生涯取り続ける再生可能エネルギー注文住宅 太陽光発電 地中熱    
COOL DANクール暖 無風・ふく射冷暖房 太陽光発電 地中熱 空気熱 ガス・灯油
mou ventムーヴァン 高気密・高断熱だから実現できる全館空調の注文住宅 太陽光発電   空気熱  
STORYストーリー コストパフォーマンスの高い未来を創造する企画住宅 太陽光発電 地中熱 空気熱 ガス・灯油
構造
基礎断熱・土間・新在来工法・トリプルガラス・W断熱・一種換気・高効率設備
外皮平均熱還流率
UA値0.35{w/m2k}以下
仕様
注文住宅のすべてが認定低炭素仕様が標準。ZEH・Nerly ZEH・長期優良住宅対応。
ZEHとは
読み方:ゼッチ。Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で住宅の断熱性・気密性・省エネ性を向上し、太陽光発電など創エネ設備を設置することで、年間の消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)の収支をプラスマイナス「ゼロ」を実現する住宅のことです。
Nerly ZEHとは
読み方:ニアリーゼッチ。再生可能エネルギーを加えて、基準一次エネルギー消費量から75%以上100%未満の一次エネルギー消費量削減した住宅のこと。

一歩先行く性能 高気密・高断熱

ブレインは、高品質・高性能を保証いたします。

これから住まわれる家の性能を数値化します。断熱性能・気密・換気・シックハウスの数値計算を全棟実施報告いたします。特に重要な住んでから見えない箇所を保証します。

日本で一番寒い北海道の最北端(Ⅰ地域基準)以上の性能地を実証しています。

冬・熱が逃げなく、夏・暑さを遮蔽する家

UA値 0.35(W/m2 K)以下

ブレインの住宅は、省エネルギー改正後の基準値0.46以下をクリアーしています。平均熱環流率0.35は北海道の寒冷地域以上の性能地を実現しています。
※建物の仕様・間取り・延床面積により変わります。

UA値とは
省エネルギー基準の改正により、従来の熱損失係数Q値から、新たに外皮熱環流率UA値が導入されました。計算式は、建物内外の温度差が1℃ある場合、建物内部から出ていく1時間あたりの熱量を、外皮等の面積で除した値になり、数値が小さいほど断熱性能が良いとされています。

隙間が少なく気密性の高い高気密な家を実現します。

C値 0.5(cm2/m2)以下

第三者機関による測定を行います。北海道の寒冷地水準を上回る数値を実現。ブレインでは、寒冷地水準2.0(cm2/m2)を超える0.5 以下を保証し、高断熱・高気密な家をご提供いたします。
※建物形状、仕様により変わります

C値とは
C値とは、建物全体の隙間を床面積で除した数値です。例えて言えば、穴が開いたタイヤだと空気が漏れパンクしてしまいます。この空気が漏れる度合いを数値化したものです。数値が小さいほど気密性能が良い家といえます。

注文住宅のすべてが認定低炭素基準が標準。

低炭素住宅とは
住宅の認定基準のひとつ。二酸化炭素の排出の抑制に資する住宅で、所管行政庁が認定を行うものです。
低炭素住宅のメリット
「低炭素住宅」と認定された場合、税制・融資・容積率の不算入など施主様には様々なメリットがあります。
税制優遇
居住年 所得税(ローン減税)
最大減税額引き上げ(10年間)
所得税(投資型)
最大減税額
H25年~H26年3月 300万円(一般200万円)
H26年4月~H29年 500万円(一般400万円) 65万円
登録免許税率引き下げ(~H26年3月)
保存登記 移転登記
0.1%(一般0.15%) 0.1%(一般0.3%)
融資
住宅ローン【フラット35】において、一定期間、借入金利を引き下げる。
(金利Aプラン)適用
(当初10年間0.3%引下げ)
容積率の不算入
低炭素化に資する設備(再生利用可能エネルギーと連携した蓄電池、コージェネレーション設備等)について、通常の建築物の床面積を超える部分は、容積率算定時の延べ面積に参入されません。(1/20を限度)

お問い合わせ・ご相談はフリーダイヤル0120-667-367

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